労務費　当月

 

資料

会社を設立し、4月1日から1人雇った。
給与は、20日締めの25日払いとした。
年間予定賃金総額 750,000
年間予定就業時間 1,500

直接工の作業時間
4月1日～4月30日まで
直接工作業時間 100
間接作業時間 15
手待時間 5
合計 120

直接工の出勤時間
4月1日～4月20日 90
4月21日～4月30日 30

4月1日～4月20日分
直接工給与総支給額 45,000

予定消費額算定

予定消費賃率算定

750,000（年間予定賃金総額）　＝500
1,500（年間予定就業時間）

 

予定消費額算定

直接労務費：
＠500（予定消費賃率）×100（4月1日～4月30日までの直接作業時間）
＝50,000

間接労務費：
＠500（予定消費賃率）×（15＋5）（4月1日～4月30日までの間接作業時間、手間時間）
＝10,000

 

予定配賦額振替

直接労務費

 
間接労務費

 

当月支給額

当月支給（4月1日～4月20日分）は下記のようになりました。
直接工給与総支給額：46,000
ので、仕訳を行います。

当月未払賃金

月次決算は4月1日～4月30日の１ヶ月分を報告しなければなりません。
4月21日～4月30日の賃金はまだ払っていませんが、未払の労務費として費用計上する必要があります。

＠500（予定配賦額）×30（時間。4月21日～4月30日）＝15,000

 

賃率差異

賃率差異は、
予定消費額－実際消費額
で求めることができます。
予定消費額：
50,000（予定直接労務費）＋10,000（予定間接労務費）＝60,000
実際消費額：
46,000（当月支給）＋15,000（未払賃金）＝61,000
賃率差異
60,000（予定消費額）－61,000（実際消費額）＝△1,000（借方差異）

 

仕訳で借方差異を再確認

直接労務費

 
間接労務費

賃金　△196,000

 
当月支給額

賃金　△196,000＋130,000＝△66,000

 
当月未払賃金

賃金　△66,000＋70,000＝＋4,000
賃金は借方に＋4,000なので借方差異

 

賃率差異

予定配賦により仕掛品に振替えているため、賃金は0にならなければなりません。
そのため、賃金4,000を減少し、相手勘定は賃率差異となります。

 

　関連記事

・労務費　翌月
・定時間外作業手当
・材料と労務費は、なぜ月初と月末が逆になるのか