部門別計算

原価の部門別計算とは
前提条件
１次集計（部門共通費配賦）
２次集計（補助部門配賦）

原価の部門別計算とは

原価の部門別計算とは、
費目別計算において把握された原価要素を、原価部門別に分類集計する手続をいい、原価計算における第二次の計算段階である。

「原価計算基準より」

前提条件

１次集計（部門共通費配賦）

部門共通費である建物減価償却費700を専有面積で各部門に配賦します。

共通費総額　×配賦基準
配賦基準総額

切削部門：200＝700　×200
　　　　　　　　700
組立部門：200＝700　×200
　　　　　　　　700
動力部門：100＝700　×100
　　　　　　　　700
修繕部門：100＝700　×100
　　　　　　　　700
事務部門：100＝700　×100
　　　　　　　　700

２次集計（補助部門配賦）

次に補助部門の配賦を行います。
配賦方法として
・直接配賦法
・相互配賦法（簡便法）
・相互配賦法（連立方程式法）
・階梯式配賦法
があります。

それでは、直接配賦法から見ていきます。

直接配賦法

補助部門費を製造部門にのみ配賦する方法。

配賦金額　×配賦基準
配賦基準総額

動力部門
切削部門：416＝832　×200
　　　　　　　　400
組立部門：416＝832　×200
　　　　　　　　400

修繕部門
切削部門：222＝400×50
　　　　　　　　90
組立部門：178＝400　×40
　　　　　　　　90

事務部門
切削部門：100　＝200×30
　　　　　　　　　60
組立部門：100＝200　×30
　　　　　　　　　60

相互配賦法（簡易）

１次配賦では、製造部門、補助部門に配賦し、２次配賦では、製造部門のみ配賦を行う方法。

1次配賦

配賦金額　×配賦基準
配賦基準総額

1次配賦

動力部門
切削部門：333＝832　×200
　　　　　　　　500
組立部門：333＝832　×200
　　　　　　　　500
修繕部門：116＝832　×100
　　　　　　　　500

修繕部門

切削部門：200＝400　×50
　　　　　　　　100
組立部門：160＝400　×40
　　　　　　　　100
修繕部門：40＝400　×10
　　　　　　　　100

事務部門
切削部門：60＝200　×50
　　　　　　　　100
組立部門：60＝200　×40
　　　　　　　　100
動力部門：40＝200　×10　
　　　　　　　　100
修繕部門：40＝200　×10
　　　　　　　　100

第2次配賦

動力部門

切削部門：40＝80　×200
　　　　　　　　400
組立部門：40＝80　×200
　　　　　　　　400

修繕部門

切削部門：115＝206　×50
　　　　　　　　100
組立部門：92＝206　×40
　　　　　　　　100

相互配賦法（連立方程式法）

配賦
各部門費を1とし、割合に応じて配賦を行います。

連立方程式
配賦ができたら、縦を元に連立方程式で解いていきます。

上記から
A=832+0.1B+0.2C
B=400+0.2A+0.2C
C=200
Ｃを代入
A=832+0.1B+0.2×200
B=400+0.2A+0.2×200
↓
A=872+0.2B
B=440+0.2A

ＢをＡ式に代入
A=872+0.2×(440+0.2A)
A=872+88+0.04A
A-0.04A=960
0.96A=980
A=960÷0.96
A=1,000

階梯式配賦法

階梯式配賦法（かいていしきはいふほう）は、補助部門を順位付けし、配賦を行います。

順位付け
１．他部門への用役件数が多い補助部門が上位。

２．用役件数が同数の場合、第１集計費の多いほうを上位。

動力部門1件、修繕1件、事務部門2件なので、事務部門が1番に来ます。

事務部門配賦
事務部門を従業員数で配賦します。

切削部門：60＝200（事務部門）×30（切削部門従業員）÷100（従業員合計）
組立部門：60＝200（事務部門）×30（組立部門従業員）÷100（従業員合計）
修繕部門：40＝200（事務部門）×20（修繕部門従業員）÷100（従業員合計）
動力部門：40＝200（事務部門）×20（動力部門従業員）÷100（従業員合計）

動力部門配賦
動力部門：832＋40=872
動力部門872を配賦します（小数点以下四捨五入）。
なお、上位部門である事務部門には配賦をしません。